チタン アクセサリーの杜

記憶に残したい情報は、高くてもいいので良い品質のコピー用紙を

インターネットやデジタルカメラでの撮影情報や写真などを紙に残したい方は結構いると思います。家電量販店で販売されているコピー紙はさまざまな種類があります。数十枚500円程度のものもあって、500枚程度で300円で買えるものもあります。安いものは確かに良いのですが、滲みてしまったり、保存期間が非常に短い場合が多いです。一生に一度のことは、お金をかけずいいので、普段とは別のコピー用紙をお勧めします。
自宅のプリンタ、コピーしようとすると、家にあるコピー用紙ただ清潔です。 1枚程度ではないかと棚を探してみると安物のコピー用紙を奥で発見。ラッキーと思いつつ、コピーを開始すると途中のプリンタでガガガ新鮮と恐ろしい音が。急いで中断して、プリンタを開くと、安物のコピー用紙は凝ってぱみじんに破けている。おとなしくコンビニに行けば良かったです。
　「アイスクリームの日」にちなみ、毎年アイスクリームの無料配布を実施してきた馬車道商店街協同組合（六川勝仁理事長）は９日、東日本大震災の被災者を支援しようと、今年は募金をしてくれた人にアイスを提供するチャリティー形式で実施する。

　アイスクリームは、１８６９（明治２）年５月９日、馬車道で製造、販売された「あいすくりん」が日本初とされており、同組合は１９７８年からこの日に毎年、無料でアイスを買い物客らに配布。初夏の風物詩として定着している。

　震災を受け、「馬車道からも復興支援を」と、恒例行事をチャリティーに“模様替え”して開催することを発案。事務局は「今後も継続して復興を支えていきたい」としている。

　午前１１時から、横浜市中区住吉町４丁目の関内ホール前で実施。募金への協力者に、タカナシ乳業（同市旭区）が無償提供するアイス計５千個を配布する。浄財は神奈川新聞厚生文化事業団に寄託し、被災地に届ける。

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　和歌山県の田辺市議会（定数26）の議員の調査研究のため市から支給される政務調査費で、2010年度に各会派に交付された総額612万円のうち173万円が使われずに市に返還された。使途の半分以上は調査旅費だった。

　市議の政務調査費は議員1人当たり月額2万円で、議員が所属する会派に交付する。各会派の代表者は年度末までの残余金を利息分を含めて返還する。使途については領収証の写しを添付した収支報告書を提出する。

　現在、市議会は七つの会派と無所属1人の構成になっている。県議への転身で2人が10年度内に辞職し、24人が在職している。

　交付総額は612万円。支出総額は438万1242円。支出項目で最も多いのは調査旅費で253万5888円。支出総額の57・9％を占める。次いで資料購入費の89万4845円、資料作成費の45万1510円、広報費の43万3626円が多い。

　会派別の支出額は次の通り。かっこ内は返還額。

　誠和会（5人＝宮本正信、山口進、松下泰子、中本賢治、吉本忠義）98万4525円（21万5646円）▽くまのクラブ（5人＝陸平輝昭、山本紳次、棒引昭治、高垣幸司、久保隆一）90万7995円（29万2190円）▽一乗会（3人＝安達幸治、市橋宗行、天野正一、谷口和樹〔辞職・11月までの支給〕）57万9019円（30万1103円）▽日本共産党（3人＝真砂みよ子、川崎五一、久保浩二）61万6985円（10万3110円）▽紀新会（2人＝安達克典、塚寿雄、鈴木太雄〔辞職・1月までの支給〕）67万9525円（562円）▽公明党（3人＝小川浩樹、佐井昭子、出水豊数）32万1680円（39万8433円）▽清新会（2人＝吉田克己、森哲男）5万1460円（42万8630円）▽無所属（1人＝宮田政敏）24万53円（0）

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　東日本大震災を受け、和歌山県田辺市は津波の避難対策を強化する。各町内会にあらためて避難場所や避難経路の課題や問題点を洗い出してもらい、今後の市の津波対策に反映させる。市の防災対策室は「1秒でも早く、1メートルでも高く津波から逃げてもらう方策を市民と考えていく」と話す。

　市の津波対策は、県の津波浸水シミュレーションを基に、津波の第1波が押し寄せるまでに安全な場所に避難することが困難な住民に対して避難路の整備などを中心に行ってきた。

　しかし、東日本大震災で想定外の津波が押し寄せたことから、市は「沿岸部の住民にはあらためて避難先や避難経路とその課題を確認してもらいたい」として、各町内会長や自主防災組織の代表者を対象にした意見交換会を開くことを決めた。

　意見交換会で各町内会に課題を洗い出してもらうよう呼び掛け、6月末をめどに課題や問題点を聞き出す。その後、それらの課題を解決するため、避難路の整備であれば補助を検討したり、ニーズが多い課題は市の事業として実施することを検討したりする。市防災対策室の宮脇寛和室長は「裏山に逃げたいがフェンスで遮られているとか、近くのビルに避難したいとか細かな課題を聞きたい」と話している。

　意見交換会は12、18日にそれぞれ午後7時から同市中屋敷町の青少年研修センターで開く。12日の対象は東部、南部、新庄、秋津谷、三栖谷ブロック内の29町内会。18日は西部、中部、芳養谷ブロック内の35町内会。

　対象町内会には、東日本大震災で市が避難指示を出した8500世帯（2万人）とその隣接地域を含んだ計1万8千世帯（4万人）が居住する。

　問い合わせは市防災対策室（0739・26・9976）へ。

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